外資系企業の働き方と外資系転職のメリット・デメリット

「外資系企業は給料が高い分、パフォーマンス次第でクビになるらしい」
「外資系企業は英語が絶対に必要で、外国人と流暢に話すのが大変」
「外資系企業は裁量性で、残業代がつかないらしい」

このような外資系企業のイメージや噂を耳にする方は少なくないと思います。

転職を考えている方や、外資系企業に自分が合うかわからないという方に大きく日本企業との違いやメリット・デメリット、そして相性の良いとされる人材像についてご説明します。

外資系企業と日本企業の仕事内容・働き方の違い

外資系企業と日系企業の違いについて、筆者自らマーケティング業務を中心に日本企業と2社の外資系企業を経験して感じたことや観察したことを元に解説します。

まずマーケティングはひとくくりにしがちですが、企業によっては「商品開発」や「ブランド開発」を担うこともあれば、「広告」や「販促」を担当することもあります。

その棲み分けも日本企業と外資系企業で違う場合が多々ありますので、しっかりと応募先のポジションや企業の組織形態を確認しましょう。

調べてわかるものもありますが、思い切って応募をし、面接で面接官に直接聞くと「鋭い質問をする人だな」と思ってもらえるメリットもありますので是非積極的に応募をしてみましょう。

私が勤務していた日系メーカーのマーケティング部署は、主に商品開発にたずさわることから、需要予測や販売会社管理などでした。

主な責任範囲は需要予測や販売会社管理などで、商品開発に関しては日系メーカーのマーケの場合は「たずさわる」で終わるケースが多いです。

この理由は、多くの日系メーカーは「開発」が非常に重要視される傾向にあるためです。

エンジニアが社長となることは日本企業のメーカーではごく普通のことですが、外資系メーカーでは滅多にありません。

日本企業は昔から技術の進歩に引っ張られる形で新商品などを生み出す傾向にあるため、マーケティングより重要となるのは技術を生み出す開発と捉えられてる傾向が強いため、マーケティング部門の人材は商品開発に携わることがあっても主体とはならないです。

一方、外資系企業は一般的にはマーケティング部は経営に直結する重要な部署であり、消費者のニーズの把握から始まり、それをブランドや商品に落とし込み、開発や営業などのチームを牽引し売り上げにつなげるまでの非常に大きな役割を担っています。

特に技術面は本国の本社がリードをし、どのように日本市場に落とし込むかをマーケティング部主導で行うことが多い外資系企業はこの進め方が普通かもしれません。

このように、外資系企業と日系企業では各部署の社内で置かれている立場や重要性、責任範囲などが大きく異る場合があります。

転職検討時には、外資系企業に強いエージェントを利用するなどして、コンサルタントとの相談の中で、自分の希望する職種とポジションがその会社においてどのような立ち位置にあるかを明確にしておく必要があるでしょう。

外資系企業に転職するメリット

一般的な日系企業と比較してみると、外資系企業に転職するメリットは大きく3つ挙げられます。

1.正当な人事評価が得られる

日系企業に比べて、外資系企業は往々にしてパフォーマンス重視と言われます。

これはほぼイコールとして、パフォーマンスに応じて適正な処遇が得られることです。

例えばITベンダーで比較した場合、国内大手で40代後半〜50代の部長職でようやく年収が1200〜1500万円程度となる。一方で、外資系ITベンダーだと30代前半で得られるケースも多々あります。

外資系企業では、40代前半で年収1500万超えプレイヤーが多くいるのが実状です。

もちろん全ての人が外資系企業に転職をすると収入が増えるわけではありませんが、優秀な人であればあるほど、パフォーマンスに対して正当な給与・待遇が与えられるのは間違いありません。

2.多様性があり自由な環境で働ける

ほとんどの日系企業は、従業員の大半が日本人でしょう。一方で、外資系企業では様々な国籍やバックグラウンドを持っている人が働いているのが当たり前になっています。

アメリカでは履歴書に生年月日を書くことが禁止されていたりと、人種・年齢・性別・宗教・その他背景などを考慮せずに雇用をするのがグローバル市場の流れです。

外資系企業には高卒の優秀なITエンジニアが多く働いていたりといった現状をみると、日系企業の環境の狭さを思い知ることになるでしょう。

女性が出世しやすいのも圧倒的に外資系企業です。

3.責任範囲が広い

外資系企業ではリーダー的役割を任されることが多いです。

もちろんそれには責任と業務量の増加が伴うことがありますが、少数先鋭という言葉が身にしみるほど外資系企業では一人で物事を決定し進めること増える傾向にあります。

ちょっとした意思決定や決裁にも上司のハンコが必要だったりする日系企業とは異なり、自分で色々と責任持って仕事を進められます。こういった大きな責任範囲を持って仕事を動かすことにやりがいを感じる人には、大きなメリットだと言えます。

日本企業ではビジネスを全般的に見渡せる仕事に就くには数十年かかることもありますが、外資系企業では若い頃から自然と広い視野を持ち経営のマインドセットを持てるという意味では良い環境と言えます。

外資系企業に転職するデメリット

もちろん責任範囲が広がり、少数先鋭となると業務量は増えます。

外資系企業への転職では給料が上がるケースが多いですが、もしそうでない場合はこの業務量がデメリットとなります。

募集内容によるので、この点も事前に確認できると良いでしょう。

また、外資系企業の雇用の安定性が低いと言われることがよくある点ですが、私が経験してきた外資系企業では、日系企業と同様、人を辞めさせることは容易なことではありませんでした。

もちろん管理職などになれば、ある程度パフォーマンスを見られ、ビジネスに必要なレベルに達していない結果が続けば評価と報酬が下がるなどの適切な対応が取られますが、基本的には普通に仕事をしていれば雇用は保証されているでしょう。

個人のパフォーマンスよりも企業の規模感やビジネス環境により安定、不安定が決まる点については、日系企業も外資系企業も変わりません。

外資系企業に向いている人

日本企業で重要視されるチームワークや調和を取ること、根回しや指示に従うことなどの要素は、外資系企業では重要視されないケースが多いです。

例えば、会議に出る際は日本企業であれば上司と意見を合わせてチーム一丸とした意見を出すことや、根回しをしっかりと行い、他の部門などと衝突を極力減らして仕事を進めることが多いでしょう。

欧米では衝突が健全であればむしろ良いこととされることもあります。

例えばあえて「多様性」を人材に求める外資系企業も、違う環境で育ち違う価値観をぶつけ合うことで今までとは違う視点でビジネスを発展させることができるかもしれないという期待を持っています。

そういった企業で重要視されるのは、何に対しても自分なりの明確な意見を持つことです。

日本企業では会議中に話す人がかたよりがちな場合も、外資系企業では全員がしっかりと議論に参加することが求められます。

発言をしない人は、その会議に呼ばれる必要が無い人とさえ思われることもあります。

もちろん言いたい放題というわけではなく、筋の通った意見や建設的な発言が重要ですが、しっかりと自分なりに考えた意見を言わせてほしいという方は外資系企業に向いています。

外資系企業に向いていない人

上記のように意見を発することが重要視される環境では極度に控えめな方は不向きと言えるでしょう。

また、外資系企業は少数チームで動くことが多いため、一人で任される守備範囲が広くスピードも速い企業であれば何をするべきかを論理立て、自ら決定権を持ち、仕事を進める必要があります。

そのため、しっかりとロジカルな根拠のある自分の考えと意見を持ちながら物事を進められなければ、外資系企業では毎日不安を感じてしまうかもしれません。

流暢な英語ではなく、簡単でも明確に伝わる英語力が必要

外資系企業に転職を検討される方の懸念で多いのは英語力です。

日本人には、英語の読み書きは得意だが話すことは苦手というケースが多く見受けられます。

外資系企業で重要なのは流暢な英語ではなく、意思と考えをできる限り簡単に短く伝えられることです。

綺麗で小難しい単語や厳密過ぎる文法は必要ないことも多いです。

意外とこの点を抑えている方は、英語が苦手のように聞こえても外資系企業の環境では仕事はしっかりと進められます。

外資系企業の場合は、仕事をする相手も英語が母国語ではないことも多く、例えばインド人と中国人と日本人が同時に会議をし、全員共通レベルの英語で話し合いをします。

そこで逆に流暢すぎたり、小難しい単語を使った英語で話しても、明確に意思が伝わらないことがあります。

英語に自信がなくても勇気を出して発言をでき、必要最低限の単語を操れる方は向いています。

 


当たり前のようですが、外資系企業と一括りにいっても、企業によって文化はかなり異なります。

外資系企業への転職では、外資系企業と日本企業の大きな違いを理解することが重要ですが、あくまで企業ごとに仕事の進め方や業務範囲、文化や雇用の安定性は異なります。

勇気を出して興味ある企業には応募し、面接の場でこの点を掘り下げてみるのも一つの手です。

外資系企業への転職を検討しているが、メリットがあるかや相性はどうかと悩んでいる方には、しっかりと下調べを実施することに加え、自分が仕事の中だけではなくキャリアで何を求め達成したいかなどを明確に持ち、強い意思で何事もチャレンジ出来るのであれば、失敗することは無いでしょう。